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現金

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信じられる通貨

 大災害が発生しても日本国が滅亡する訳ではないので日本円は使えます。

 普段は買う事がないようなものや、必要の無かった修理費などがかかるため出費は多くなります。

 被災地を家族で脱出するのにも、臨時運休で公共交通機関が完全停止してしまったときにも、タクシー代で2万円くらいあると相当な距離を走れます。


日本経済新聞:収入ゼロ想定 生活費蓄え 発生直後:現金で食料確保 避難生活:平時より出費増 (2013年8月20日)



Disaster

頼りは現金

 スーパーもコンビニもPOSレジが導入され、商品はバーコード管理されているためレジが使えないと商品が払いだせません。

 仮に概算で販売が始まった時、現金以外は受付けてもらえません。

 過去の災害では、駐車場にテントを張ってカップ麺や水など必要最低限の物だけを販売するスーパーがありました。釣銭も限られているので価格設定は100円単位だったりします。

 今では普遍化している交通系ICやスマホQR決済などは、電気と通信の両方が必要なため災害時には使えません。
 逆に、使える店があればお客が殺到しているかもしれません。


日本経済新聞:LINE、スマホ決済100万店に 「割り勘」も可能 訪日客へ外貨両替機能も (2018年1月12日)



預貯金

Disaster

顔パスは無い

 大震災が発生すると被災エリアのATMはほぼ全面的に停止します。

 セキュリティも機能しなくなるのであれば、ATMも銀行店舗も現金を回収し安全な場所へ運んでしまうでしょう。

 そうした中で通帳やカードを持たずとも現金を払出しする銀行もあります。
 本人確認が必要ですが、確認が取れれば20万円程度の現金を引き出すことができ、何でも現金払いとなっている被災地生活を乗り切れるように手助けします。

 見知らぬ人に現金を引き出されてしまわないよう、身分証などを紛失してしまった場合は警察や銀行へ連絡しておきましょう。


日本経済新聞:広島土砂災害 企業、被災者支援を本格化 (2014年8月23日)



貸付

銀行融資

 災害復旧・復興を目的とした銀行の特別融資制度が設けられる場合があります。

 融資なので返済の必要がありますが、住宅再建に必要な費用を借りる事ができれば、元の家に住み続けられます。


広島銀行:災害復旧特別融資のお知らせ (2019年3月29日まで)



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